暴力団関係者が相次いでタピオカ専門店を出店！

　女子中高生を中心に大ブームを巻き起こしているタピオカドリンク。東京・原宿では8月13日から約1カ月間の期間限定でテーマパーク「東京タピオカランド」が開催されているが、こうしたブームに便乗して、暴力団関係者が相次いでタピオカ専門店を出店。新たな資金源にしているということで、警視庁が取り締まりに乗り出した。

　タピオカの原料はキャッサバという中南米産の多年生植物で、それを加工して6〜10ミリ程度の球状にしたものがタピオカになる。もちもちした独特の質感で、80年代に台湾がミルクティなどに混ぜたタピオカドリンクを作り上げて、世界各地で愛飲されるようになった。

　日本では、90年代のバブル期後半と2008年にタピオカブームがあったが、17年、本場・台湾のブランド店が立て続けに日本進出したことで再びブームに。現在では、大手外食チェーンでもタピオカを使った商品の販売を始めたほか、回転寿司チェーンもメニューに採用。子どもたちに人気の商品となっている。

　とはいえ、ブームを牽引しているのは女子中高生で、各ブランドは彼女たちが集まる渋谷や青山といった一等地に出店。新規店が続々とオープンしているが、暴力団もこのブームにいち早く目をつけ、これまでクレープやケバブの専門店だった店をタピオカ専門店に作り変えるなどしているという。

「持ち帰り専門店であれば座席がいらないので、調理場も含めて最低5坪もあれば開業できます。調理も簡単なので、技術も要りません。しかも、初期投資が少なくて済む上に利益率がいい。ラクにボロ儲けできるので、暴力団の新たな資金源になったようです」

　タピオカドリンクの原価は通常50円程度だが、暴力団関係の店になると、粗悪な原料を裏ルートから仕入れるため、1杯約6円まで落としているという。それを1杯500円前後で売っているのだ。

「店構えを女子中高生が好みそうなカラフルでファンシーなものにして、ドリンクは容量を増やして“増量”と宣伝すれば、飛ぶように売れるんです。なにせ原価が10円以下なので、増量しても損はありません」

　こうした事態に、警察も取り締りに乗り出したというが、ただ、店には暴力団関係とは知らされずに雇われたアルバイト店員しかいないため、難航しているという。子どもたちのお小遣いの一部が暴力団の資金源にならないよう、警察には排除に努めてもらいたい。

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